2024年10月22日 第350号 World News Insight （Alumni編集室改め） 世界が日本へ警告 〜日本人よ、気をつけろ！！
米国が開発し、認可していないワクチン、治験でベトナム人5人が即死したワクチンをなぜいち早く日本が認可、10月から接種開始？なぜ？？
バベル翻訳専門職大学院 副学長 堀田都茂樹
9月27日、世界の医師たちが日本に集結、会合のあとに参議院会館で記者会見に臨んで、日本人よ、気をつけろ！と警告！！
これまた、日本ではキャンセルカルチャーとして、日本のマスコミが、政府、スポンサー恐れて報道を一切しなかった出来事があった。
世界中の医師たちが、なんと自費で日本に集結、10月から接種する自己増殖型遺伝子製剤、新型ワクチンの接種をやめるように説得に来たと言う。彼らは本国で医師免許をはく奪されようとした、ワクチンの真実を伝えようとした医師ばかり。
思い出すのは、４月、数万人が東京・池袋の東池袋中央公園で集まり、WHOが提案するパンデミック条約に対する大規模な反対デモを決行。このデモは、主流メディアにほとんど報じられず、社会的な不安や疑念の声を代弁する重要な機会となった。
そもそも、ろくに治験もせず、開発当事者の米国すら認可しなかった、且つ、世界で治験数が1万６千人を数えたベトナムで、5人が即死、10数人が死亡との治験結果を無視して、日本で世界に先駆けての10月スタートした新型ワクチン接種。
一回のワクチンの接種がまとめて1６人同時接種となるがゆえに、10月から老人ホーム等から接種が始まった新型ワクチン。そもそもこのワクチン、打つことで他に感染伝播する新型ワクチン。
世界では、英国のネーチャー誌が、日本人はどうなるのか見ものと言い放ったしろもの。
現在では、明治ファルマだけでなく花王、富士フィルム、リコー、ヤマサ醤油、味の素、武田薬品、塩野義製薬等がぼろもうけのワクチンビジネスに参入しようとしているという。日本人を壊滅する可能性さえある新型レプリコンワクチンをなぜ日本は見切り発車したのか？？
名古屋大学の小島名誉教授は死亡率が通常の5倍というデータをみて、これは虐殺と言い放った。そもそも感染しないためにワクチンを打っているはずが、信じられない感染者を数えているだけで、ほとんどブラックジョークとさえいえるのではないでしょうか。
なんと、今回来日にしたカナダ人医師は、カナダでは接種者には通常の25倍の死者が出ていると言う。
なんと、前厚生労働大臣、武見氏は、こう言い放った。“日本は１０年かかるワクチンを100日で開発する“ 、と。ワクチン製薬会社から多額の研究費をもらっている製薬会社、医師たちがこれをバックアップしているという。ましてや、ワクチンは薬ではないので薬事法に引っかからないと言う逃げ道がある。
日本人の命を守るべき日本のお役所、大企業がこの体たらく。
おまけに、知っていますが、日本版CDC（国立健康危機管理研究機構）の設立が淡々と準備されていることを。このCDCは公的機関でも何でもなく、ワクチンの特許を50近くもっていて、年間ワクチンビジネスで４0億ドル以上の売り上げを上げている民間の会社です。日本は世界のワクチン業界の食い物になっていると言っても過言ではないでしょう。
これは侵されつつある日本の食の安全保障と同じような状況にある。日本では、量的な食糧不足が問題視されているが、深刻なのはむしろ「質」に関する問題。安全性が保障されていない食材が、平然と市場に流通しているという現実がある。例えば、遺伝子組み換え作物の大量消費。日本人は、世界でも最も多く遺伝子組み換え作物を消費しており、完全に避けるのはほぼ不可能。また、危険な除草剤や防カビ剤が残留した作物、さらには海外で禁止された食材が、何の抵抗もなく日本に流れ込んでいる。
食品表示からは危険を察知することは困難。私たちは知らず知らずのうちに、危険な食材を摂取し続けている。海外では、このような問題に対して消費者運動が盛んに行われるが、日本ではそういった反対運動がほとんど見られない。逆に、安いからといって、危険を無視して購入する消費者の姿が目立っている。日本の消費者の姿勢が、このような「質」を選べない状況を助長しているともいえる。
今や、日本は食だけでなく、ワクチンの最終処分地となっているといっても過言ではない。
日本人を守るべきお役所も絡んで、この体たらく。
しかし、最近では管轄の地方自治体が目覚めつつあり、政府に情報開示請求（何人が打って、感染率は、死亡率は）、エビデンスを求めて、安易なワクチン接種を止めようとしている。感染予防効果がないワクチンはワクチンではないという当たり前の情報が浸透しつつある。何紙かの心ある地方紙はこの辺の事情を報道しつつある、と言う。
我々はいい加減目覚めて、自ら身を守るしかない。情けなや日本政府！！
